住宅には、建築方法によって注文住宅や建売住宅などの種類があります。注文住宅は更地の土地を購入して住宅を設計する段階から始めるものや、建て替え等があり、これに対して建売住宅は既に建築済みの住宅です。それぞれに利点や特徴があるため、住宅の購入時には希望に合ったほうを選ぶことが大切です。

注文住宅と建売住宅のいずれかを選ぶ際の判断基準のひとつに、住宅購入費があげられます。
住宅の購入は高価な買い物であるため、購入するためにはさまざまな費用が必要となります。そこで今回は、家を購入するために必要な費用についてご紹介します。

■家を買う際に必要な費用

家を買う際にかかる費用の例としては、注文住宅では土地代や建築費、建売住宅では物件の購入費用などがあげられます。また、これら以外にもさまざまな費用がかかります。
これらの家を買う際の費用は、購入費用と住居費の2種類に大別できます。

・購入費用

購入費用には、物件費用の他に諸費用が含まれます。諸費用は物件購入時に現金で支払うことになります。例えば、契約の際には契約書を作成する必要があります。契約書の作成時には、契約書に貼付する印紙代が必要です。印紙代は印紙税法によって定められており、契約金額によっても異なります。この他、登記費用や登録免許税、仲介手数料、住宅ローンの保証料なども諸費用に含まれます。

・住居費

住居費には、住宅ローンの借り入れや住まいの維持費が含まれます。こうした費用は、入居後に定期的に支払うことになります。住宅ローンの月々の返済額は、借りた金額や金利のタイプ、返済方法、ボーナス返済の有無などによって異なります。余裕がある月には繰り上げ返済も可能です。住まいの維持費としては、固定資産税や都市計画税などがあげられます。毎月支払うものや毎年支払うものなど、費用によって支払いが発生する時期が異なるため注意が必要です。

■買える額を考える

注文住宅にしても建売住宅にしても、家を買う際には無理なく支払うことができる家を選ぶことが大切です。そのため、どの程度の金額であれば購入できるかを考える必要があります。また、購入後にかかる費用についても知っておくことが大切です。

まずは、購入資金について考えます。注文住宅や建売住宅で新築の家を購入する場合、多くはローンを活用します。もっとも、頭金や購入諸費用が必要となるため、事前にいくらか購入資金を準備しなければなりません。購入資金は基本的に、貯蓄から引っ越し代や家具購入費、手元に残す貯蓄などを引いた金額が目安となります。住宅の購入時に両親や祖父母などから贈与を受けられるのであれば、これも購入資金に含めることができます。

次に、毎月の住宅ローン返済額を検討します。住宅ローンの返済額は、毎月支払うことができる住居費全体から、住まいの維持費を引いた金額が目安となります。住まいの維持費としては、注文住宅や建売住宅の場合は固定資産税や都市計画税などがあげられます。
こうして算出した住宅購入資金と毎月のローン返済額から、無理をせずに購入できる物件を選びます。

住宅ローンを利用できるからといって無理をして高い物件を購入すると、支払いができなくなって結局その物件を手放さなければならなくなるケースも考えられます。そのため、注文住宅や建売住宅を購入する際には、「購入する際に必要な費用がどれくらいなのか」「無理なく出せるのはいくらまでであるか」をしっかりと考えなければなりません。

■「住宅省エネ2024キャンペーン」もご活用ください

近年、2050年カーボンニュートラルの実現へ向け、家庭部門の省エネを強力に推進するため、住宅の断熱性の向上や高効率給湯器の導入等の住宅省エネ化を支援する事業が実施されています。2024年度は「子育てエコホーム支援事業」「先進的窓リノベ2024事業」「給湯省エネ2024事業」「賃貸集合給湯省エネ2024事業」の4種類の支援事業があり、いずれの事業も購入・建築する住宅や設備等の条件によって補助金が交付されます。住宅支援策を上手に活用して、お得に家づくり・住宅購入をしませんか？もちろんゼロホームでは住宅支援策の申請等もサポートいたします。お気軽にご相談ください。