「お金がないけど家が欲しい…」そんな時に最初にやるべきこととは?
そう考えている方にとって、まず必要なのは現実的な資金計画です。
もちろん、まったく貯蓄のない状態で家を買うのは簡単ではありません。ですが、住宅ローンの審査に通過し、必要最低限の現金を確保できれば、マイホームの実現にぐっと近づくことができます。
このコラムでは、住宅ローンの審査を通すための条件や、最低限必要な現金の目安についてわかりやすく解説します。
住宅ローンの審査に通るために大切なこと
貯金が少ない場合でも、住宅ローンに通ることができれば家を手に入れるチャンスは十分にあります。
ローン審査では、金融機関が「返済能力」や「信用情報」「担保となる物件の価値」などを総合的に判断します。
審査は【事前審査】と【本審査】の2段階で行われ、以下のようなポイントがチェックされます。
- 安定した収入があること
(正社員でなくても、継続的な収入があればOK)
- 信用情報に問題がないこと
(過去の支払い遅延や延滞の履歴がないか)
- 他の借入れが少ないこと
(車のローン・カードローンなど)
- 健康状態が良好であること
(団信に加入できるか)
- 借入希望額が年収に見合った金額であること
また、金融機関によっては「勤続年数」や「勤務先の安定性」も重視される場合があります。
ポイントを押さえて準備を進めることが、審査通過への第一歩です。
最低限の現金ってどのくらい必要?
「いくらあれば家が買えるの?」と不安な方も多いはず。
家を建てる際に必要な最低限の現金として、主に以下のような費用が想定されます。
- 手付金(売買契約時に必要)
通常、物件価格の5〜10%程度が相場です
- ローンに含められない諸費用
登記費用、火災保険、引っ越し代、家具・家電購入費など
- 生活費6ヶ月分の貯蓄
病気や失業など、予期せぬ事態に備える生活防衛資金
生活費の目安としては、月の支出が25万円なら約150万円程度。
この分を別途確保しておくことで、安心してローン返済や生活をスタートできます。
支援制度を活用して「お得に家を買う」
自己資金に不安がある方でも、国や自治体の支援制度を活用することで住宅取得のハードルを下げられます。
たとえば
- 住宅ローン控除(住宅ローン減税)
- 住宅取得資金贈与の非課税制度
- 子育て世帯・若者夫婦世帯向けの補助金
- 各自治体の住宅取得支援制度(補助金・助成金など)
支援内容は年度ごとに変更される場合もあるため、最新情報を調べて早めに準備しておくのがおすすめです。
他にもできる!住宅費用を抑える工夫
● 親からの資金援助を相談してみる
● 自動積立などで少しずつ貯金の仕組みを作る
● 郊外エリア・中古住宅・コンパクト住宅を視野に入れる
● 頭金を減らしてローンに含める選択も検討する
「新築一戸建て」だけにこだわらず、選択肢を広げることも、現実的なマイホームへの近道になります。
まとめ|第一歩は「資金の見える化」から
家が欲しいと思ったら、まずは冷静に「いくら必要か」と「自分はいくら用意できるか」を把握することが第一歩。
住宅ローンの仕組みや支援制度を知ることで、思っている以上に早く夢が実現するかもしれません。
ゼロホームでは、資金計画のご相談から支援制度の活用まで、家づくりをトータルでサポートしています。
「お金が不安…」という方こそ、まずはお気軽にご相談ください。









